近年、地震や台風などの自然災害が頻発・激甚化する中で、住宅や建築物に求められる防災性能への関心が高まっています。国の基準や各自治体の取り組みも進展しており、耐震性の向上に加え、液状化や地盤変状への対策、建物の長期的な安全性の確保が重要な課題となっています。また、住宅の構造技術や設計手法、防災シミュレーション技術なども高度化が進み、被害の軽減と早期復旧を見据えたレジリエンス（災害に対する回復力...

木造住宅は日本の住宅市場の中心を担う建築形式であり、安全性や耐久性、快適性の向上に向けて、さまざまな建材や工法の開発が進められています。近年は、自然災害への備えや長寿命化への関心の高まりを背景に、基礎・構造・地盤対策など住宅性能を支える技術の重要性が一層高まっています。また、施工性の向上や品質の安定化を図る新たな工法に加え、制振技術や耐火性能の向上、地盤調査・改良技術など、多様な分野で技術革...

2024年1月1日に石川県能登地方を震源とする最大震度7の地震が発生し、住宅倒壊、住宅火災、地盤災害、津波被害をはじめとした甚大な被害が発生しました。また、同年9月に発生した能登半島豪雨災害においても、河川の氾濫や土砂災害が多発し床上・床下浸水が相次ぎ、住宅被害は広範囲に渡りました。このような自然災害から生命・財産などを守るためには、災害に強い家づくりが必要です。本特集は、今後想定される大震...

木造住宅は日本の戸建て住宅の約85％を占める主要な住宅形式であり、その性能向上や長寿命化に向けたリフォーム需要は年々高まっています。近年は、断熱性能の向上や省エネルギー化、耐久性・快適性の改善を目的とした建材・工法の採用が進み、基礎から内外装、設備に至るまで多様な技術が展開されています。本特集では、こうした木造住宅リフォームにおける最新の建材・工法について、その技術的特長や最新動向を紹介します。

地球温暖化対策や都市部でのヒートアイランド現象・電力消費の増大が大きな課題となっています。（一社）日本塗料工業会調べによる塗料の出荷量（2024年建築用）は前年比5.3％増となり、堅調に推移しています。塗料の一種である遮熱塗料は、屋根や外壁に塗布することで太陽光を反射し、室内への熱の侵入を抑える役割を果たします。遮熱塗料の塗装により、省エネ効果で夏場のエアコン使用率が低減され、CO2削減が期...

分譲マンションのストック戸数は年々増加を続けており、適切な修繕・改修による長寿命化や資産価値の維持が重要な課題となっています。国土交通省によると、築40年以上の分譲マンションは今後急増する見込みであり、計画的な大規模修繕や設備更新の必要性が高まっています。こうした背景を受け、近年は共用部・専有部を問わず、耐久性・省エネルギー性・快適性等の向上を目的とした多様な建材・工法が開発・普及しています...

近年、建築物の高経年化が進む中で、外壁の劣化対策や適切な維持管理の重要性が一層高まっています。国土交通省の資料でも、定期的な調査・診断と計画的な修繕の実施が建物の長寿命化に不可欠とされています。外壁は風雨や紫外線の影響を直接受ける部位であり、ひび割れや剥離、浮きなどの不具合が進行すると、漏水や構造躯体の劣化につながる恐れがあります。そのため、仕上塗材や補修材の性能向上に加え、非破壊検査やドロ...

日本政府は2035年までに新車販売における電気自動車（EV）の比率を100％とする目標を掲げており、2030年までに30万口の充電設備を整備することを目標としています。東京都は、「2050年CO2排出実質ゼロ」に貢献する「ゼロエミッション東京」の実現に向けて、都内で新車販売される乗用車を2030年までに100%非ガソリン化することを目指しています。また、東京都内の新築マンションは、2025年...